テレビ電話相談のご案内
「テレビ電話相談」とは
ご相談者様が事務所に足を運ばなくても司法書士と顔を合わせながら話せる「テレビ電話相談(無料)」を実施中!
ご相談者様に用意していただくのは、「パソコン」または「スマートフォン」のみです。
※ パソコンでの相談を推奨しております
「テレビ電話相談」は、場所を問わずに司法書士と顔を合わせながら相談できますので、時間や交通費の節約にもなります!
相続について専門家に相談をしたいけど、「なかなか司法書士事務所には行くのは敷居が高い・・・」と感じている人は、ぜひ「テレビ電話相談」をご利用ください。
「テレビ電話相談」はとても簡単&便利です!
ご相談者様に用意していただくのは、「パソコン」または「スマートフォン・タブレット」のみです。
※ パソコンでの相談を推奨しております。
オンライン面談は、電話面談と比較すると、安心感の面で優れているといえます。また、直接面談と比較すると、利便性はもとより、新型コロナウイルス等感染症の感染リスクも低いといえます。
サービス内容 | 来所相談 | テレビ電話相談 | 電話相談 |
安心感 | ◎ | 〇 | △ |
利便性 | 〇 | ◎ | ◎ |
感染リスク | △ | ◎ | ◎ |
問題解決 | ◎ | ◎ | ◎ |
テレビ電話相談のメリット
場所を問わずに専門家と顔を合わせながら相談できますので、時間や交通費の節約にもなります。
複数人でも同時に入ることができますので、離れてお住いのご家族と同時にお打ち合わせが可能です。
画面に書類などを投影することができるので、お手続きをスムーズに進めることができます。
スマートフォンでもパソコンでも「テレビ電話相談」が可能です
1. 電話・メール等で当事務所にお問合せ下さい!
予約受付は0120-079-077になります。お気軽にご相談ください。
メールでの問い合わせも受付ておりますので、問い合わせフォームからご相談下さい。
2. ご相談内容を簡単にヒアリングをさせていただきます。
電話で相談内容についてヒアリングをさせていただき、状況に応じて適切なアドバイス・サポートの提案をいたします。
3. 電話相談を希望の方
ご来所が難しいという方は30分限定でお電話での面談を実施致します!
※こちらは新型コロナウイルス対策として相続の相談を電話で対応致します。
4.無料のテレビ電話相談サービス(Zoom)をご希望の方
① まずはお電話ください。
まずはお電話でご予約、相談内容とメールアドレスをお伝えください。
参加方法の案内メールを送信させて頂きます。
② 参加方法をメールで確認
Zoomというweb面談サービスを利用いたします。
参加用方法と参加用URLをメールにてご案内いたしますので、メールを確認して当日までお待ちください。
③4けたの数字を入れるだけ。「〇〇〇〇」などの数字を入れるだけです。
当事務所から、お電話で4桁の数字をお伝えします。
スマホやパソコン画面からその数字を入力すれば、すぐにテレビ電話が始まります。
⑤画面に資料を表示しながら、分かりやすくご説明いたします
実際の「テレビ電話相談」の画面はこのようなイメージです。
5.来所での相談をご希望の方
受付時にご希望の日程を伺い、面談日程を調整させていただきます。
当事務所は「三密対策」を万全に対応した面談室を用意しておりますので安心して相談いただけます。
テレビ電話相談でよくあるご質問
Q.電話のみでも面談可能ですか?
A.もちろん、お電話でのご相談も対応可能です!
お電話の場合でも対面面談・テレビ会議と同じく、丁寧にお話をヒヤリング致しますのでご安心ください。
※ 相続の説明資料やスケジュールに関して、資料をお見せしながらご相談に対応できますので、「テレビ電話相談」を推奨しております。
Q.訪問しての面談と相談内容は変わりますか?
A.いいえ、相談が簡素になることは全くございません!
事務所へご来所いただいた際に実施する面談と同様に、お客様のご状況をお伺いさせていただき、ご提案させていただきます。
Q.契約が決まった後、事務所へ訪問する必要がありますか?
A.必要ございません。
メールまたはお電話でご契約後の流れをご説明のあと、必要書類を郵送させて頂きます。
当事務所へ書類を送付いただく際も、こちらから返信用封筒を同封させていただきますので、切手を貼らずそのまま投函いただくことが可能です。
この記事を担当した専門家

司法書士法人C-first
代表社員
山内 浩
- 保有資格
代表社員司法書士 家族信託専門士
- 専門分野
家族信託 相続 遺言 生前対策
- 経歴
司法書士法人C-firstの代表を務める。平成6年4月に貝塚市にて開業、平成25年4月には合併を経て事務所名をC-firstに改名。高齢者の生前対策について新しい財産管理承継ツールである家族信託などを活用して、高齢者の生前対策に最適なプランを提供する。